プラス、Tableau AIと地図分析で営業会議準備時間を50%削減、量販チェーンの売上を65%伸長

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プラス株式会社は1948年の創業以来、事務用品の卸売からスタートし、文具やオフィス家具のメーカーとして、また、新たな仕組みを創り出した流通業として、商習慣や事業領域にこだわらない柔軟な発想と創造性で、時代に応じて独自のビジネスを展開しています。国内外に拡がるグループ企業は47社*、各事業領域でグループ各社が連携しながら新しい価値を追求し続けています。

*グループ会社数は2024年12月31日現在

プラスではカンパニー制のもと、各部門が独自のシステムや集計方法を採用していたため、データが分断され、全社共通の指標で議論することが困難でした。営業現場では Excel などによる手作業の集計が中心となり、データ活用が一部の担当者に依存していたことも課題でした。

この状況を改善するため、2023年当時ステーショナリーカンパニー国内営業部門の責任者を務めていた今泉壮平氏の主導で、同部門の営業活動を可視化・分析する目的で Tableau を導入。現場主導で始まった取り組みは成果をあげ、のちに全社展開へとつながっていきます。

今泉氏は当時を次のように振り返ります。

「営業活動をより定量的に把握し、スピード感をもって改善できるようにするために Tableau を導入しました。導入後は数字に基づく議論が自然と行われ、意思決定のスピードも向上しました。データが現場に浸透する大きなきっかけになったと感じています。Tableau がない時代の経営には、もう戻れません。」

ステーショナリーカンパニーの国内営業部門では、以前は会議資料の作成に多くの時間を要し、数字の報告・共有にも課題がありました。現在では Tableau Pulse を活用し、会議準備時間を約50％削減。会議中にも Tableau Pulse を操作しながら、その場で質問に回答し要因を深掘りできる“リアルタイムな会議”へと進化しています。

現場での成功を受け、プラスではデータ活用を全社レベルへ拡大する取り組みを開始しました。Snowflake や dbt Cloud を組み合わせた新たなデータアーキテクチャの構築にも着手しており、信頼性の高いデータ基盤と Tableau の可視化を一体で運用できる環境を目指しています。これにより、部門ごとに分断されていたデータを統合し、経営から現場までが同じ指標をもとに意思決定できる体制づくりを進めています。

こうした全社展開を牽引するのが、デジタル統括部門 データストラテジー部 部長の鳥海淳一氏です。

鳥海氏は当時を振り返り、次のように語ります。

「カンパニーごとにシステムが異なり、データもバラバラに存在していました。Tableau 導入時に意識したのは、“集計するツール”ではなく“課題を見つけるツール”にすること。誰もが同じデータを見て議論できることが、最初の狙いでした。」

グループ統合情報系基盤のシステム構成

Tableau Pulse 活用で会議準備時間を約50％削減。即時分析で意思決定を高速化

ステーショナリーカンパニー EC 営業部は、オフィス通販各社や EC プラットフォーマーに向けて、プラスグループの文具製品を提案・販売しています。多様な製品を扱いながら売上拡大を担う同部門では、迅速な意思決定が求められる中、Tableau Pulse を活用した会議改革に乗り出しました。

従来は Excel による集計や資料作成に多くの時間を費やしていましたが、Tableau Pulse 導入後は拡張 Q&A や内訳表示を活用し、会議中にその場で売上推移や要因を深掘りできるようになりました。Tableau Pulse の画面を共有しながら全員で同じデータを確認し、議論するスタイルへと移行したことで、「数字を作る時間」から「数字を考える時間」へとシフトしています。

主要KPIとインサイトサマリーで、EC営業の状況を即把握

ステーショナリーカンパニー コーラス営業本部 EC 営業部 部長の油野哲弥氏は、Tableau Pulse の効果を次のように語ります。

「Tableau Pulse は、単に数字を見るだけでなく、予測範囲を超えて悪化した部分が赤く表示されるため、どこに問題があるのかをひと目で把握できます。会議中に状況を確認してリアルタイムに議論でき、内訳や推移をクリックひとつで深掘りできる点も有用です。」

Tableau Pulse では、売上の異常値が赤色で強調されるため、問題箇所を直感的に把握できます。さらに、売上トレンドから内訳タブへシームレスにドリルダウンでき、その場で要因分析を進められる点が現場から高く評価されています。

異常値を赤で自動強調し、問題を即座に把握

トレンドから内訳へワンクリックで要因を深掘り

さらに鳥海氏は、拡張 Q&A の導入によって“探索のしやすさ”が向上した点を挙げます。

「Tableau Pulse の拡張 Q&A では、自然な言葉で質問するだけで、AI がデータの内容や傾向を即座に説明してくれます。クレジット消費などを気にせず気軽に質問でき、会議の前後でも自由に掘り下げられるようになりました。Tableau Pulse は、まさに“気づきを与えてくれるツール”だと感じています。」

拡張 Q&A は、誰もが“データと会話できる”容易さを提供

さらに営業担当者は、外出先からスマートフォンで Tableau Pulse を確認し、訪問前に最新データを把握したうえで商談やミーティングに臨んでいます。移動中でも手元でデータを扱えるようになり、現場での意思決定スピードが向上しました。

Tableau Pulse は、従来の“会議資料を作成するための BI”から、“会議の議論を活性化し、誰もがデータを理解したうえで営業活動に活かせる BI”へと進化しています。色による異常値の強調、クリック一つでの要因深掘り、モバイルでの即時確認など、直感的に状況を把握できる点を鳥海氏も高く評価しています。

地図分析で売場提案が進化し、採用チェーンの売上が65％伸長

量販チェーンを担当する営業部門は、全国の大型量販店や小売チェーンを通じて製品を提供しています。多様な販売チャネルに対応するうえで、店舗ごとの商圏構造や購買特性を正確に把握することが求められていました。

Tableau では、小学校の採用データと店舗の位置情報を重ね合わせ、店舗を中心とした商圏内の採用率を地図上で可視化。店舗周辺の小学校における日本ノート製学習帳の採用率を即座に算出し、地域ごとの販売ポテンシャルを把握できるようになりました。

鳥海淳一氏は、この変化を次のように語ります。

「量販チェーンのバイヤーに“店舗近隣の小学校でどれだけ使われているか”という数字を示すと、売場提案の説得力が高まります。これまでは属人的・感覚的な提案が多かったと思いますが、採用率を根拠に示せるようになってから、商談の進み方はまったく変わりました。」

地図分析を活用した売場提案の結果、採用いただいた量販チェーンでは 売上が65％伸長。現在、この仕組みは全国の他の量販チェーンに対しても展開が広がっています。

鳥海氏は、Tableau の現場浸透力について次のようにまとめます。

「Tableau なら、現場のアイデアをすぐに形にできます。成果が出た取り組みをそのまま全社へ横展開できることが、現場のデータ活用を一段と加速させています。」

学校採用率を地図で示し、量販店舗への提案根拠を明確化

地図×学校×学年別データで地域傾向を可視化

地区単位の採用状況を可視化し、学校納品店との信頼を深化

学校納品店を担当する営業部門では、全国の学校における学習ノートの採用状況を可視化し、学校納品店との信頼関係を深めながらシェア拡大を図っています。Tableau を活用することで、学校の所在地、生徒数、採用品目に加えて販売店の位置情報を地図上で統合。学校単位で導入率を算出し、地域ごとの教育ニーズを正確に把握できるようになりました。

鳥海淳一氏は、次のように語ります。

「学校納品店を担当する営業では、どの地域でプラスグループの学習帳が使われているのかを地図で見せられるようにしています。地域の学校を網羅的に扱う学校納品店に “この地区の採用状況はこうです” と示すと、とても納得していただける。データで裏づけられるようになったことで商談の進み方が明らかに変わりました。信頼関係を築くうえでも、データの力は大きいと感じています。」

営業担当者は商談時に Tableau 上の地図を操作し、「この地域の学校のうち◯％がプラスグループ製品を採用しています」とその場で提示できます。これまでデータを保有していても十分に活用されていなかった情報が、営業活動の実践的な武器となり、より精度の高い提案が可能になったと鳥海氏は述べています。

教育現場での採用品目を客観的に可視化することで、地域に寄り添った提案が実現し、学校納品店との信頼関係の深化と採用拡大が期待されています。

学区別導入率×地域シェアで重点エリアを特定

現場が自ら使いこなせるわかりやすさと、地図分析の高い機能性

プラスが Tableau を活用する背景には、現場が自ら使いこなせる操作性と、地図を用いた高度な分析を実現できる機能性があります。データストラテジー部が全社のデータ活用を統括していますが、個別に全カンパニー・営業現場を支援するにはリソースに限りがありました。そのため、現場が自ら課題を発見し、データを根拠に判断できる環境づくりが重要なテーマとなっていました。

データストラテジー部の佃氏は、当時の状況を次のように振り返ります。

「限られたリソースの中で、すべてのユーザーを継続的にフォローすることは現実的ではありませんでした。だからこそ、現場が自分たちでデータを使って課題を見つけ、改善につなげられるツールであることが求められました。」

佃氏は、Tableau 導入の決め手として “地図分析のしやすさ” を重視したと語ります。

「地図を用いた分析の容易さは、Tableau を選定した決め手の一つでした。他社ツールでは地図機能に制約があり、当社が求める水準の可視化が難しいケースもありました。そのため、従来利用していた BI ツールに代わり、今後はTableauを全社統一の BI として定めています。」

Tableau の直感的な操作性と柔軟な地図分析機能により、ステーショナリーカンパニー国内営業部門の一部では、IT 部門に依存することなく現場が自らデータを活用し、戦略検討を行う文化が着実に醸成されています。

佃氏は、プラスが Tableau に見いだした最大の価値として、「分析経験がなくても誰でも使えること」

そして「単なる集計にとどまらず、課題発見まで踏み込める分析ができること」を挙げています。

学びやすさ・情報アクセス性の高さ

佃氏は、Tableau の“学びやすさ”と“情報へアクセスしやすい環境”も大きな強みだと語ります。

「書籍や動画など学習コンテンツが豊富で学びやすいことに加え、課題や疑問が生じた際に自力で解決しやすい点は大きな強みだと感じています。フォーラムやコミュニティが活発で、インターネット上に情報が多く、類似事象の質問投稿や解決方法の記事が見つかることも多い。実際、ユーザーからの問い合わせも Tableau コミュニティやブログ記事を調べて解決でき、大変助かっています。」

さらに佃氏は、他社ツールとの比較においても Tableau の優位性を実感したと言います。

「他社ツールもいくつか拝見しましたが、操作方法や機能を一から理解し、社内に展開していくには時間がかかると感じました。一方 Tableau は感覚的に操作できるため、最初の一歩目が踏み出しやすいと感じています。」

“自分で学べる環境”と“すぐに使い始められる直感的な操作性”が両立しているからこそ、限られたリソースの中でも全社への定着が進む。と、佃氏は Tableau のコミュニティやナレッジエコシステムこそが、プラスにおける “自走するデータ文化” を力強く後押ししていると感じています。

データを共通言語に、全員が自ら動く組織へ

Tableau の導入により、プラスでは現場のデータ活用が急速に広がっています。今後は「全員が同じデータを見て、同じツールで語る」環境づくりをさらに進めていくと、鳥海氏は語ります。

「Excel で数字を個別に共有する時代から、全員が Tableau にアクセスし、同じデータを見ながら議論する状態へ移行したい。まずは、誰もが Tableau を使える環境を整えることが第一歩です。」

さらに今後は、各部門でデータ活用をリードする人材の育成にも注力していく予定です。

「部署ごとに“チャンピオン”と呼ばれる人が現れ、それぞれの現場で ‘こんな分析をしたい’ と自ら考え、行動できる組織が理想です。」

“見るだけのデータ”から、“考え、行動につなげるデータ”へ。Tableau は、プラスにおける意思決定と実行を支える 共通のプラットフォーム として、その役割を今後も広げていきます。