日本企業は、より人材にフォーカスする必要がある：日本向けデータレディネスインデックスの結果を発表

今日のデジタル経済で、日本の企業にとってディスラプションはかつてないほど現実的なものとなっています。日本で起業した多くの企業は、長年にわたって世界的な名声を得ていますが、近年、新しい技術によってもたらされる厳しい競争に直面しています。現在のデジタル経済は、課題だけでなく様々な機会をもたらします。特に日本では、データを活用することで企業自らが変革できる可能性があります。この鍵となるのは、役割やスキルレベルに関係なく、組織内の全員がデータを活用してより良い意思決定を行える機能とスキルを身につけることです。

データを活用してディスラプションにうまく対応してきた伝統的な企業の1つが、航空機エンジンメーカー、三菱重工航空エンジン株式会社です。業務上の意思決定を改善するために組織全体の従業員にデータを提供することの価値を認識していました。同社は、組織のあらゆるレベルの社員がTableauを介してデータに関与できるようにすることで、データへのアクセスを拡大しました。データドリブンへと組織を変換することで、顧客の需要の変化に迅速に対応し、製造プロセスを改善し、製品の品質を向上させることができました。データを使用することに価値を置き、データ利用を実践する文化を確立することは、ビジネスのあらゆる面で競争力を維持するための鍵となりました

データカルチャーを確立することで日本のお客様には大きな機会が創出されます。Tableauは最近、地域における組織のデータ対応の状況を把握するために、市場調査会社の大手であるIDCと協力しました。アジア太平洋地域（APAC）の700を超える組織のエグゼクティブを対象に、5つのデータ関連の優先事項への投資と組織の準備状況を調査しました。5つの項目は、組織全体のデータとのコラボレーション、データ分析スキルの開発、分析ツールの展開、データとコンテンツのガバナンス、データ管理とデータ活用を促すビジネスプロセスの改善になります。これが、データレディネスインデックスData Readiness Index（DRI）への開発につながりました。日本からは100の組織がこの調査で取り上げられ、日本市場の企業に興味深い洞察を提供しています。

これらの投資の状況を8つの異なる業績指標に対して分析しました。 DRIの調査結果は、データの対応準備に投資することの重要性を明らかにしています。データレディネスを先行している組織は、遅れている組織より、APAC全体で90％パフォーマンスが優れています。しかし、先行レベルに該当するのは、調査組織の20％だけです。組織の大半は、データドリブン型の組織を構築する途上であり、苦戦しています。

特に日本については、DRIによって以下が明らかになりました。

DRIで日本は3位にランクされたが、上位2つの市場と比較すると先行レベル組織で大きな開きがある。日本（8%）、シンガポール（52%）とオーストリア（49.5%）。
また日本は、大多数の組織が発展途上レベルにあり、つまり、データドリブン組織の価値が認められていることを示している。
APACの国および業界全体で、組織がデータレディネスをビジネスインパクトに変換できるかどうかに影響する最も強い要因として、人材への投資が上位に入っている。具体的には、人々が共同作業を行えることが最も相関性が高く、その後にデータ分析スキルへの投資が続いている。これは人材関連の要因が重視されていないように見える日本の結果とはまったく対照的である。日本の組織は、過去または未来に関係なく、ガバナンス、技術、またはプロセスに焦点を当てている。

データドリブンを効果的に推進するために、日本の組織は人材開発により大きな重点を置き、投資する必要があります。人々には、戦略を行動に移してデータドリブンな組織を作り上げる力があり、変革をもたらす当事者となります。

日本は厳しい労働市場などの独自の課題に直面していますが、これを解決するための解決策は、分析を活用してイノベーションを促進するためのスキルアップに投資することです。

日本の企業に関する調査結果から明らかになったことは、データレディネスを向上させるために人材に焦点を当てることですが、すべての事業は異なっており、「万能な」アプローチはありません。組織が今日のデジタル経済によってもたらされる機会をうまくとらえるためには、調査結果によると、データレディネスに対する包括的なアプローチを取る必要性を強調しています。組織全体にツールを展開することは有益ですが、人とプロセスへの投資でテクノロジーを補完することは重要です。Tableauでは、三菱重工航空エンジンのようなお客様がこの考え方を採用し、データカルチャーを作成し、組織でのデータ使用を変革していることを、直接目にしてきています。

このような理由で、戦略的フレームワークTableau Blueprintを発表しました。Blueprintは、お客様がデータドリブン型組織になるために必要な機能を構築するのを支援します。組織がデータレディネスに関する核となる機能を構築する際に活用できるベストプラクティスを提供します。これには、俊敏性を備えた分析テクノロジーのデプロイ、データスキルの習熟度の向上、データサイロを解決するコミュニティの構築、および信頼とイネーブルメントのバランスの取れたガバナンスの確立を支援するガイダンスが含まれます。

データドリブンの組織を構築することは継続的な道のりであり、日本にいるお客様と一緒にこの道を歩んでいくことに大きな期待を寄せています。調査結果をまとめた「データレディネス：デジタル時代へのビジネスインパクト」のレポートには、さらに多くの洞察が含まれています。詳細につきましては、こちらからご参照いただけます。